WHOこどもの難聴に関するレポート

WHOがこどもの難聴に関するレポートを発表しました。
世界の人口の5％にあたる3億6千万人が難聴者です。その中で３千２百万人近くがこどもの難聴者だと言われています。そして、その多くが低～中所得の国々に集中しています。
WHOは最新のレポートで、15歳以下の難聴者数のうち60％が難聴の予防ができるという数値を推定しました。難聴児の40％は先天性のものですが、残り60％は後天的な疾患や未熟な医療によるものだからです。はしか、おたふく風邪、風疹、髄膜炎といった疾患に対する予防接種で31％が、未熟児、低体重や新生児黄疸を含む出産時の合併症の治療、早期対応が17％、そして妊婦、新生児の耳毒性薬物使用回避で４％が、避けることができると言います。
このレポートでは難聴の早期発見も提唱しています。聾や難聴で生まれてきたこどもに対して適切な介入（医療、補聴器装用、言語療法）を生後６か月以内に開始すると、言語獲得の臨界期と言われる5歳という観点において、健聴児と変わらない結果となると伝えています。

また、新生児、未就学児、就学児に対する聴覚スクリーニングの実施拡大とともに、聞こえに関する専門家の育成をすることで、難聴を持つこどもたちの生活を著しく改善することができると報告しています。このような体制が、聴覚に関するケアを必要とするこどもたちがコミュニケーションの助けとなる介入（補聴器装用や言語療法）、教育、就業の機会を得ることにつながるとレポートには記されています。
さらに、広く社会が耳や耳へのケアに関する認識を高めることで、難聴の原因となる問題の解決につなげ、補聴器装用へのイメージを高めていくことにつながると、その解決方法のひとつとして難聴児の親の会の支援などが提唱されています。
レポートの詳細はこちら（英語版です）（画像をクリックしてください）：